本屋は本をいくらで仕入れている？定価800円なら約624円？書店の仕入れ値・利益率・返品制度を解説

書店に800円の本が並んでいると、「本屋はいくらで仕入れて、1冊売れるといくら儲かるのだろう」と気になることがあります。一般の商品ならメーカー希望小売価格と仕入れ値に大きな差がある場合もありますが、日本の出版流通には独特の仕組みがあります。

一般的な出版流通では、出版社から「取次」と呼ばれる卸会社を経由して書店へ本が届きます。そして、書店の粗利益率は長年定価（本体価格）の22％前後が一つの目安とされてきました。つまり書店側の仕入れ値を単純化すると約78％です。[日本出版インフラセンター資料]

本体価格800円の本を「78％で仕入れる」という一般的な例なら、書店側の仕入れ額は624円、販売時の粗利は176円です。ただし、すべての本・出版社・書店で必ず78％になるわけではありません。実際の取引条件には違いがあり、消費税を含む「税込定価800円」なのか「本体価格800円」なのかでも計算は変わります。

本屋の一般的な仕入れ値は定価の約78％が一つの目安

出版業界では、卸価格を表すときに「正味（しょうみ）」という言葉が使われます。例えば書店へ本体価格の78％で卸す場合、「78％正味」「78掛け」などと考えることができます。

日本出版インフラセンター（JPO）の出版流通に関する資料では、出版社から取次への卸正味は定価の65～80％、取次はそこへ8～10％程度を載せて書店へ卸すことが多く、その結果として書店の粗利益は定価の22％前後が一般的だと説明されています。[参照]

近年の出版流通に関する議論でも「出版社70％・取次8％・書店22％」程度が従来型の代表的な配分として示されています。ただし、これは業界全体を理解するためのモデルであり、個々の本の取引条件がすべて同じという意味ではありません。

本体価格800円なら書店の仕入れ額はいくら？

具体的に本体価格800円の本を例に計算してみましょう。書店の粗利益率を22％と仮定すると、書店への卸価格は78％になります。

800円×0.78＝624円なので、書店は624円相当で仕入れ、800円で販売すると176円が粗利益になる計算です。

1,000円の本なら同じ計算で仕入れ780円、粗利220円です。出版業界を解説する資料でも、この「1,000円で販売する本を780円で仕入れ、220円が書店の粗利」というモデルがよく用いられます。

税込800円の場合は単純に624円とはならない

注意したいのが、本に表示されている「800円」が本体価格なのか税込価格なのかという点です。書籍・雑誌には原則として10％ではなく軽減税率8％が適用されます。

例えば「本体800円＋税」と書かれている本なら、店頭で読者が支払う金額は864円です。この場合、先ほどのモデルでは税抜きの本体価格800円を基準として624円という計算になります。

一方、「税込800円の本」という意味なら本体価格は約741円です。実際の取引・会計では税処理もあるため、単に「店頭価格800円×78％」だけで実務上の支払額を断定することはできません。仕組みを理解する場合は本体価格を基準に考えると分かりやすいでしょう。

176円がそのまま本屋の「儲け」になるわけではない

ここで非常に重要なのが、800円の本を売って得られる176円は「最終的な利益」ではなく粗利益だという点です。

書店はこの粗利益から、店員の人件費、店舗の家賃、電気代、設備費、システム利用料など、店舗運営に必要なさまざまな経費を負担します。そのため「800円の本を1冊売ると本屋が176円儲かる」という表現は正確ではありません。

例えば1日に100冊販売して粗利益が合計2万円程度あったとしても、そこから従業員の給与や店舗賃料などを支払わなければなりません。書店の粗利率の低さは現在の出版流通が抱える課題としても指摘されています。

出版社・取次・書店はどのように分けている？

伝統的な出版流通を単純化すると、「出版社→取次→書店→読者」という順序で本が流れます。取次は出版社から大量の本を仕入れ、全国の書店へ配送する卸売業者として重要な役割を担っています。

従来型の代表的なモデルとしてよく示されるのが、出版社約70％、取次約8％、書店約22％という配分です。2026年の出版流通をめぐる議論でも、現行の代表例としてこの70：8：22という数字が示されています。

ただし出版社の560円もそのまま利益になるわけではありません。出版社は著者への印税、編集、校正、デザイン、印刷、製本、営業など出版に必要なコストを負担しています。取次にも物流・倉庫などのコストがあります。

実際の仕入れ率は本によって違う

「書店は78％で仕入れる」と覚えておけば大まかな仕組みは理解できますが、これはあくまで代表的な数字です。実際の「正味」は出版社や商品ジャンル、取引方法などによって異なります。

JPOの資料でも、出版社の卸正味は書籍・雑誌・コミックなどの種別ごとに設定されることや、出版社によって正味が異なることが説明されています。

さらに近年は、返品を減らす代わりに書店の利益率を高くする取引や、買切方式、出版社と書店の直接取引など、従来の一律的な流通とは異なる方法も広がっています。日本出版販売（日販）も、低返品・高利幅の仕組みや買切制度などを流通改革として進めています。[日本出版販売・出版流通改革]

本屋は売れ残った本を返品できることが多い

一般の商品販売との大きな違いが「委託販売制度」です。出版科学研究所は、出版社・取次・書店の契約に基づき、定められた期間内なら売れ残った出版物を返品できる販売方法として説明しています。[出版科学研究所]

つまり、一般的な新刊書店では「100冊仕入れたら、売れなくても100冊分すべてを抱え込む」という完全な買切商品ばかりではありません。一定の条件で売れ残りを取次などへ返品できます。

これは書店にとって在庫リスクを軽減する仕組みですが、一方で返品の輸送や仕分けにはコストが発生します。現在では高い返品率そのものが出版業界の大きな課題となっており、返品を減らす代わりに書店のマージンを高くする新しい取引方法も試されています。

「委託」という名前でも完全な預かり販売とは少し違う

「返品できるなら、売れるまで出版社の商品を預かっているだけなのでは？」と思うかもしれません。しかし出版業界のいわゆる委託制度は、一般的に想像する委託販売と完全に同じではありません。

JPOの資料では、書店へ入荷した商品について取次から月末精算で請求され、所有権も移転しているため、実態としては「返品条件付き売買」と呼ぶほうが正確だと説明されています。

つまり、書店は本を仕入れて代金を精算しつつ、一定の条件下で返品できるという独特な商慣行です。「売れた本だけ後から仕入れ代金を払う」という単純な仕組みではありません。

なぜ本屋ではどこでも同じ値段なのか

本屋の仕入れを理解するときにもう一つ重要なのが再販売価格維持制度（再販制度）です。日本の書籍・雑誌では出版社が定価を設定し、書店などがその価格で販売する仕組みが認められています。

そのため、新刊の同じ本なら東京の大型書店でも地方の小さな書店でも基本的に同じ定価です。家電製品のように「仕入れが安かったので20％引きで売る」という価格競争を自由に行う商品とは仕組みが異なります。

出版科学研究所によれば、出版物の再販制度は独占禁止法上の再販売価格拘束禁止の適用除外として認められており、出版社と取次、取次と書店などの間で再販契約が結ばれています。[再販制度の解説]

直接取引や買切なら書店の取り分が増えることもある

すべての本が「出版社70％・取次8％・書店22％」で流通しているわけではありません。出版社と書店が直接取引する方式なら、取次を通さない条件を設定することもできます。

また、書店側が返品できない「買切」を受け入れる代わりに、通常より高いマージンを設定するケースもあります。書店にとっては売れ残りのリスクが増える一方、売り切れば従来型の取引より高い粗利益を得られる可能性があります。

現在の出版業界では、従来の低い書店マージンが書店経営を難しくしているという問題意識から、こうした取引条件の見直しが進められています。そのため、将来的に「書店は約78％で仕入れる」という代表的な数字そのものが変化していく可能性もあります。

800円の本から分かる書店経営の厳しさ

本体価格800円の商品を販売して書店の粗利が約176円と考えると、「思ったより本屋の取り分が少ない」と感じる人も多いでしょう。

例えば同じ800円の商品でも、粗利率50％の商品なら粗利は400円です。しかし書籍で22％なら176円。この差は店舗を維持するうえで非常に大きくなります。

そのため近年の書店では、本だけでなく文房具、雑貨、カフェ、イベントなどを組み合わせて収益源を増やす店舗も見られます。出版流通側でも書店の粗利益率を改善する必要性が議論されています。

まとめ：定価800円なら約624円仕入れ・176円粗利が一つの目安

日本の一般的な新刊書店では、出版社から取次を経由して本を仕入れる流通が長く中心となってきました。従来型の代表的な配分では、書店の粗利益率は本体価格の約22％、書店への卸価格は約78％と考えることができます。

したがって、本体価格800円の本なら「800円×78％＝624円」が書店の仕入れ額、「800円－624円＝176円」が書店の粗利益というのが分かりやすい目安です。

ただし、624円という数字はすべての書店・出版社・書籍に共通する固定価格ではありません。正味は出版社やジャンル、取引条件によって異なり、直接取引や買切などでは書店側のマージンが変わることがあります。

また176円は書店の最終的な儲けではなく、そこから人件費、家賃、光熱費など店舗運営費が差し引かれます。さらに出版業界には、売れ残った本を一定条件で返品できる委託販売制度と、出版社が本の定価を設定する再販制度があります。単純に「800円で仕入れて800円で売る」のではなく、低めの粗利と返品可能な仕組みを組み合わせて成り立ってきたのが、日本の書店流通の大きな特徴です。